【ニュース】本学 総合首位を獲得 ~世界大学ランキング日本版2020~
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英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(以下、THE)」が発表する「THE世界大学ランキング日本版 2020」で、本学が総合点で1位に選出された。2位は京都大(昨年1位)、3位は東京大(昨年2位)と東京工業大(昨年7位)だった。本学が総合1位となるのは初めてのことだ。
THEは多角的に大学の良さを伝えることを使命とし、さまざまなランキングを発表している。主に三つの柱「研究」「教育」「社会貢献度」があり、それぞれにランキングが作られている。その中でも日本の大学の「教育」に焦点を当てて作られたのが、「THE世界大学ランキング日本版」だ。THEは2017年からこのランキングを開始した。どれだけ充実した教育が行われている可能性があるかを示す「教育リソース」、どれだけ教育への期待が実現されているかを示す「教育充実度」、卒業生がどれだけ活躍しているかを示す「教育成果」、どれだけ国際的な教育環境になっているかを示す「国際性」という四つの分野ごとにポイントがつけられ、それらの総合点で順位がつけられる。調査にはベネッセグループが協力し、今回は国公私立大学278校が評価の対象になった。
世界大学ランキングが「研究力」を重視しているのに対し、日本版は教員あたりの学生数や学生へのアンケートなどをもとにして、「教育力」を重視している点が特徴だ。学生の学びの質や成長度に焦点を当て、大学のグローバル化の推進などに役立ててもらうことを目的としている。また、受験生や社会に対して入試難易度以外の大学の価値を示し、日本の大学の多様性を世界に発信するねらいもある。
分野別のランキングでは、本学は「教育リソース」で3位(前回4位)、「教育充実度」で10位(前回8位)、「教育成果」で4位(前回7位)、「国際性」では24位(前回46位)だった。「教育充実度」以外の3分野で順位を上げた。特に「国際性」は前回からの大幅なジャンプアップとなった。
しかし、「国際性」の分野はやはり今後も本学の課題となるだろう。同分野では上位20校のうち私立大学が18校を占め、圧倒的な強さを見せる結果となった。今後本学が同分野で順位をどのように伸ばしていくのかに注目したい。また、今回唯一順位が下がった分野である「教育充実度」にも改善の余地が見られる。同分野は、学生の大学の教育に対する評価だけでなく、高校教員からの評判にも基づいている。大学が教育を改善していき、なおかつ学生たち一人ひとりが積極的に学んでいくことが重要だろう。今後は、大学と学生が双方向的に「教育充実度」を改善していくことがより求められるのではないだろうか。
THEは多角的に大学の良さを伝えることを使命とし、さまざまなランキングを発表している。主に三つの柱「研究」「教育」「社会貢献度」があり、それぞれにランキングが作られている。その中でも日本の大学の「教育」に焦点を当てて作られたのが、「THE世界大学ランキング日本版」だ。THEは2017年からこのランキングを開始した。どれだけ充実した教育が行われている可能性があるかを示す「教育リソース」、どれだけ教育への期待が実現されているかを示す「教育充実度」、卒業生がどれだけ活躍しているかを示す「教育成果」、どれだけ国際的な教育環境になっているかを示す「国際性」という四つの分野ごとにポイントがつけられ、それらの総合点で順位がつけられる。調査にはベネッセグループが協力し、今回は国公私立大学278校が評価の対象になった。
世界大学ランキングが「研究力」を重視しているのに対し、日本版は教員あたりの学生数や学生へのアンケートなどをもとにして、「教育力」を重視している点が特徴だ。学生の学びの質や成長度に焦点を当て、大学のグローバル化の推進などに役立ててもらうことを目的としている。また、受験生や社会に対して入試難易度以外の大学の価値を示し、日本の大学の多様性を世界に発信するねらいもある。
「国際性」になお課題
分野別のランキングでは、本学は「教育リソース」で3位(前回4位)、「教育充実度」で10位(前回8位)、「教育成果」で4位(前回7位)、「国際性」では24位(前回46位)だった。「教育充実度」以外の3分野で順位を上げた。特に「国際性」は前回からの大幅なジャンプアップとなった。
しかし、「国際性」の分野はやはり今後も本学の課題となるだろう。同分野では上位20校のうち私立大学が18校を占め、圧倒的な強さを見せる結果となった。今後本学が同分野で順位をどのように伸ばしていくのかに注目したい。また、今回唯一順位が下がった分野である「教育充実度」にも改善の余地が見られる。同分野は、学生の大学の教育に対する評価だけでなく、高校教員からの評判にも基づいている。大学が教育を改善していき、なおかつ学生たち一人ひとりが積極的に学んでいくことが重要だろう。今後は、大学と学生が双方向的に「教育充実度」を改善していくことがより求められるのではないだろうか。