【ニュース】本学医学系研究科 大崎市民病院と協定締結 ～発病前からの治療めざし 研究進める～

　本学大学院医学系研究科が、大崎市民病院と研究・教育活動の連携を目的とした協定を締結した。今後は大崎市民病院を発病前の段階から治療を行う「先制医療」の研究・診療拠点として、専門的人材の育成などを連携して推進していく。本学の医学系研究科が地域の病院と基本協定を結ぶのは２年前のいわき市立総合磐城共立病院に続く２例目。



　「先制医療」とは、症状が発現する前の「未病」の時点から治療介入することで発病を防ぐという試み。長期にわたって進行し、発病してからでは治療が困難な疾患（脳血管疾患、認知症、がんなど）に対する新たな医療のアプローチとして注目されている。本学の医学系研究科でも研究が進められていたが、高齢人口の急増を受け、大学で得られた最新の知見・技術を地域に応用することが重要視されるようになってきた。そこで地域医療の中核となる病院と連携することで、先制医療の技術開発と地域展開、そして人材の育成を計画。日頃から卒業生の初期研修や研究の連携などの緊密な関係を築いている大崎市民病院との協定が実現した。

　大崎市民病院は40の診療科目と４５６個の病床を有し、１３１名の医師（常勤医師86名と臨床研修医45名）が勤務する病院（今年４月１日現在）。平成25年４月に公示された第６次宮城県地域医療計画では、他の医療圏と比べて最も高齢化が進んでいる「大崎・栗原医療圏」に所属し、前述の十分な医療態勢から同医療圏における中核的な病院と位置づけられている。勤務する医師も通常の診療だけでなく、学会発表や論文発表などを活発に行っており、診療と研究の双方で実績を挙げている。

　今回結ばれた協定は、「共同研究の推進」や「研究者の相互交流」といった基本的な事項を盛り込んだ基本協定と、連携講座（宮城県北先制医療学講座）に関する協定。連携講座に大崎市民病院の医師やその他のメディカルスタッフを大学に受け入れることで、先制医療学に精通した地域医療医を育成することを目標にしている。開発した医療技術を地域へと展開させるには、基礎研究から臨床研究への橋渡しのプロセスが欠かせない。連携講座の開設によって本学医学系研究科は基礎技術と先制医療技術の開発を担当し、大崎市民病院は医療技術の臨床研究への応用を担当する。

　協定締結に携わった本学医学系研究科公衆衛生学分野の辻一郎教授は「大崎市民病院は『日本一の自治体立病院へ』を合言葉に地域医療で活躍している。日本の臨床研究は他の先進国と比べてかなり遅れをとっている。この協定締結を機に協力体制をより密なものにして、日本の臨床研究をリードしていきたい」と述べた。