【研究成果】地震規模 GPSで推定 ～新システム試験運用始まる～

本学の地震・噴火予知研究観測センターの太田雄策准教授らのグループと国土地理院とが共同研究開発を進めてきた、巨大地震の規模をＧＰＳ （全地球測位システム）を用いて即時に推定するシステムの試験運用が開始された。






東日本大震災においては、地震直後に地震計により推定されたマグニチュードが実際よりも大幅に過小評価であったために、津波の高さも過小評価する結果となった。一方本学の研究グループでは、東日本大震災以前から地震計ではなくＧＰＳを用いて地面の動きをリアルタイムで捉えることで巨大地震の地震規模を推定する手法の開発を進めていたが、震災以前に実用化には至っていなかった。

本学研究グループが開発したアルゴリズムをもとに震災後に東日本大震災の地震の規模を推定したところ、より正確な観測結果を得ることができた。そこでＧＰＳデータを用いて地震規模を即時に推定する手法を実運用化するために、全国１２００点を超えるＧＰＳ観測網（電子基準点）を展開している国土地理院と本学理学研究科の間で２０１２年９月に共同研究協定を締結。実運用に向けた研究開発を進めてきた。

今回の試験運用開始までに実際には地震が発生していないにも関わらず、ＧＰＳ解析の精度上の問題で地面の動きを誤検知してしまう問題など、信頼性の向上が課題として挙げられていた。この問題を解決するために隣接する複数の観測地点が地殻変動を同時に捉えた場合にのみ地震と判断する新しいアルゴリズムを本学で開発。これによって誤検知を大幅に低減することに成功したため、全国のＧＰＳ観測点で運用を開始した。

研究の成果は津波からの迅速な避難に必要となる気象庁の津波警報システムに役立てられることが期待される。そのためには、今後さらに信頼度を向上させる必要があり、全国を対象にした試験運用において経験を積み重ねることが必要だという。また、現在はＭ８．０以上の地震を対象にしているが、それよりも規模の小さいＭ７．０程度の地震でもこのアルゴリズムを活用することを目指している。