【震災研特集】津波被害 軽減目指す ～災害科学国際研究所⑦津波工学分野～

　災害リスク研究部門津波工学研究分野の今村文彦教授は、津波による被害の軽減対策、またその被災後の復興を主な研究対象としている。




　東日本大震災において津波による被害は、ゆれによる被害をはるかに上回った。沿岸部では１９７８年に起きた宮城県沖地震等をもとに考えられた被害予測を超え、甚大な損害をもたらした。そのためより早く、より正確に地震の規模、被害状況を知らせることが課題となった。衛星画像解析による現場の予測やＳＮＳからの情報取得などが重要となる。

　現在今村教授は国内外問わず津波被害のあった場所へと赴き、現地調査を行っている。地形の調査や被害状況の確認だけではなく、普段の生活では予想しえない隠れたリスクや災害となりうる要因などを調査し、今後の研究に活かしていく。また地域調査などは震災の被害状況を予測する震災マップ作りにも役立つ。

　今後の課題は防災に関する情報を発信し、少しでも被害を抑えることである。例えば頭の中の地図である認知マップを訓練を通じて修正し、より正確な地理情報のもと適切な避難行動を促したり、避難経路を複数用意するように呼びかけたりする。他にも震災で生じた問題を見直し、今後の震災へと活かしていく予定である。