【ニュース】本学安否確認システムを聞く ～5割強の学生が回答～

　本学には災害が起こった時に、全構成員に対して安否の確認を行う安否確認システムがある。東日本大震災をきっかけに見直されたこのシステムそして、定期的に行われる訓練について本学総務課の西川雄一総務員に話を聞いた。




　２０１１年３月11日。東日本大震災が起こった時、本学の安否確認システムは旧タイプのもので、学務情報システムと自動で連携しておらず、生徒の安否確認を電話や研究室を通じて行うなどし、最終的に全構成員の安否確認が終わったのは、３月30日になってしまった。この教訓を活かし、学務情報システムとの連携を深くした新たな安否確認システムが作られた。

　本学の安否確認システムで思い起こされるものは訓練ではないだろうか。学務情報システムに登録したメールアドレスに、災害発生を想定して送られたメールから、安否確認システムに接続して回答する、というものだ。訓練はシステムの周知を兼ねた４月、過去に宮城県沖地震が起きた６月、本学全体で防災訓練が行われる12月に行われる。本学学生の回答率は５割強。この数字は同様の訓練を行っている他大学と比べても、高い参加率となっている。本学が東日本大震災の震源から近い大学であることから、構成員の日々の防災意識が高いと考えられる。

　昨年11月22日に起きた福島県沖を震源とする地震のことを覚えているだろうか。宮城県内でも震度４を観測したこの地震では安否確認システムは作動しなかった。この理由について西川雄一総務員は「本学の防災・業務系統計画において、震度６弱以上の地震で、安否確認システムから自動でメールを発出することとしている。また、震度５強以下の地震でも必要と判断した場合には、発出することとしているが、学生の訓練回答率が５割ということを考えると、システムを作動させても全員からの回答は期待できない。その場合、回答しなかった構成員には個別に電話等で安否を確認する必要が出てくる。そのため検討の結果、システムによる安否確認は行わず、各学部に問い合わせることとした。」と話す。

　安否確認システムの作動には、本学全構成員の安否を確認する、という大きな責任が伴う。訓練の回答率向上がシステム運用、さらには本学の防災体制の強化につながる。

　安否確認システムは本学の防災システムの中で重要な役割を持つ。災害後の構成員の安否確認は迅速に行われなければならない。年３回行われる訓練に参加して、防災への意識を高めていってほしい。